キャリア

なぜ将来を見据えたキャリア、資産の形成が必要なのか?

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私たちは多くの医師の方に出会い、医師は2タイプいると考えています。それは、年収で1,000万円以上を稼ぎ、なおかつ資産運用などを通じて、将来を見据えた資産形成に余念のない「資産家医師」とほかの医師に比べて平均年収が低い「貧困医師」です。

同じ年齢の医師でも年収が1,000万円に届かず、退職金も期待できないため老後に不安を感じている人がいます。「資産家医師」と「貧困医師」では、なぜここまで差がついてしまうのでしょうか?

今回は、キャリアを交えて考えていきます。

キャリアプランニングだけでは、「貧困医師」 から逃れられない

まず、先ほどの例から、医師としてのキャリアについて考えてみましょう。勤務医が将来のために何をすべきか――。おもな選択肢は少なくとも次の3つが考えられます。

  1. ・転職または転科
  2. ・フリーランス
  3. ・開業

これほど過酷な職場環境ならば転職したくなるのは当然の成り行きです。実際に医師を対象とした転職エージェントは、かなりニーズが高いようで「医師」 「転職」と検索すれば、様々な転職情報サイトを見つけることができます。

しかし、転職ではポストやリストラの問題は解決できませんし、過酷な労働環境が改善されるとは限りません。また、転職を繰り返すことによって勤続年数がゼロとなるため、退職金の額はどんどん減っていきます。たとえば50代の医師であれば、15年前後の勤務で平均800万円程度ではないでしょうか。それに、そもそも年俸制ならば退職金制度そのものがないこともあり得ます。

ちなみに、2015年に日本経団連が発表した資料によると、普通のサラリーマンの退職金は大卒の総合職の場合、60歳(勤続年数38年)で2,357.7万円となっています。
また、勤続年数に対する増加額のピークは25年以上となっており、20年と25年では400万円以上の差が出ています。

転職、 転科、 フリーランスでは、将来の安定はつかみづらい

「転職とまではいかなくても、転科なら……」と、考えるドクターもいます。ある20代後半の外科医師は次のようなことを語ってくれました。

"30時間以上の勤務が続くなか、深夜に救急で脳挫傷の疑いがある患者さんが運び込まれてきました。当然、すぐに緊急手術となったのですが、自分の置かれた状況を考えると手の震えが止まりませんでした。何とか落ち着きを取り戻してその場は切り抜けましたが、こんな極限状態が続くと、いつか取り返しのつかないことが起こってしまいそうで……。他の科への移動を考えているんです"

たしかに色々なドクターの話を聞くと、専門とする診療科によって肉体的、精神的な過酷さは違うようです。また業務内容にかかわらず「これが自分のやりたかった医療だろうか」 「もっと自分を活かせる診療科があるのではないか」といった考えから転科を希望する医師も少なくありません。しかし、実は転科は転職以上に難しいと言えます。

まず、再度はじめから経験を積まなければなりません。私のクライアントのなかにも30年近く外科医で経験を積んでから、医局を出ると同時に内科へ転科したドクターがいます。

彼によると、転科は外科から内科よりも内科から外科のほうが難しいそうです。長年外科を続けた医師は、その積み重ねた経験によって内科の知識も蓄積されるため比較的スムーズに転科ができる一方、メスを握ったことのない内科の医師が外科に転科するケースは見たことがないと言っていました。

ご存知のように昨今は、医療技術の急速な進歩によって求められる知識量はより膨大に、また、情報化社会によって患者自身の知識も多くなっています。経験の浅いドクターと知れたら、患者側から不安の声が出されるかもしれません。

次にフリーランスですが、これは自身の腕だけが頼りになる世界です。したがって勤務医時代以上に医師としてのスキルが求められるうえに、自身の健康管理にも注意が必要です。万が一、ケガや病気で診察ができなくなってしまったら……、一生安心とは言い難いのではないでしょうか。また、十分なスキルがあれば高収入を見込めるかもしれませんが、継続して仕事が得られる保証はありませんので不安は残ります。

医師の成功モデル、独立・開業するには準備が不可欠

残るのは開業です。これには多額の開業資金やそれなりの準備期間が必要です。親の病院を引き継ぐのでなければ、数年もしくは十数年といった長期の計画を立てて準備をしなければなりません。
当然、すべての開業医が成功するわけではありません。独立ということになれば、医師としてのスキルはもちろん、経営ノウハウも必要になります。

一般的なビジネスでは、値引きや増量など価格で勝負することができますが、一部を除き医療行為では無理な話です。さらに、開業して間もなくは大学病院や総合病院のようなブランド力も体力もありません。院長の人柄と腕で一から勝負して地域に根づき、地道に患者を増やしていくしかないのです。また、昨今はネット社会です。一度「上から目線で感じが悪い」といった悪いうわさが立つと、口コミで瞬く間に広がってしまいますから、接客力も必要となってきます。

とはいえ、医師の独立開業は、一般的なビジネスの開業よりも成功率が高いといえます。たとえば競争率が圧倒的に低く、政府の統計によると日本の卸売・小売業の事業所数が約140万所であるのに対し、病院は8567施設しかありません。ベッド数19床以下のクリニックでも 10万ほどです。

さらに地域にある病院数を調べるといったマーケティングを行うことで、より競争率の低い土地を見つけることもできます。たとえば、埼玉県と茨城県は人口10万人に対する医師数が全国でも最下位となっていますので、この地域に開業すれば、病院が密集した都心部より集客が見込めるというわけです。このようなマーケティングは専門診断科を軸にして検討することもできます。

このような事前準備を行って患者のニーズをしっかり把握していれば、独立開業のリスクはより低くなるはずです。さらに、今後は超高齢化社会に突入し、新規の医療施設のニーズは増え続けることが予想されますから、そういった目線での土地選びも有効です。

このように、開業にはそれなりの準備が必要となります。したがって、現時点では勤務医を続けながら開業も見据えた確固たる基盤作りに着手すべきです。そして、基盤のなかでも、もっとも重要なのが開業資金です。ある程度の頭金がなければ銀行からの融資を得られませんし、開業後、経営が軌道に乗るまでの生活費も確保しておかなければなりません。つまり、今から着実な資産形成ができるかどうかが、将来の成功を左右するといえるのです。

しかし、勤務医のほとんどは、資産形成にまで手が回らないのが現状です。あまりの忙しさに情報収集はもちろん、お金の管理すらできないので、収入の割に預金が驚くほど少ないケースも多いのです。

実は、資産家ドクターと貧困ドクターの違いはここにあります。つまりほとんどの資産家ドクターは医療だけでなく、金融に関する知識も非常に豊富なのです。


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